百貨店Dではコロナ感染拡大の長期化により、来店客のマスク着用チェックに専属スタッフを配置していましたが、人件費がかかる上にスタッフ自身が疲弊してしまうためデジタル化を検討した結果、AIカメラ導入に至りました。
デジタルサイネージに組み込みましたが当初は気づかれにくくメーカーと相談して表示方法を工夫しました。何度も調整を重ねたおかげで様々なマスクを判別する機能も向上しコロナ感染対策として役立っています。
参照元:AWL公式ページ:https://awl.co.jp/cases/daimaru-sapporo/
生鮮食品も取り扱うホームセンター(スーパーセンター)を運営するM社ではAIカメラは初めての試みでしたが、現在はほとんどの店舗で導入されています。顧客が商品を探す行動を検知しスタッフに通知されCS向上につながるからです。
その仕組みはもちろん防犯面でも役立っていますが、防犯カメラとして万引き犯を捕まえることよりもスタッフからの声がけの頻度が上がったため、万引きがしにくいお店にすることができた効果の方が大きくなりました。
参照元:NTT東日本公式ページ:https://business.ntt-east.co.jp/service/ai-guardman/case/watahan.html
駅構内や住宅地に店舗展開する某コンビニでは、これまでも長い間万引き対策に取り組んでいましたが、抜本的な解決は難しいのではないかと考えていました。そこにAIカメラがあることを紹介されお試しで運用をスタートしました。
導入後は1ヶ月に11件もの万引き行動を検知。常習者と思われる人物は来店時に警察を呼び、現行犯逮捕にもつながりました。またロス額が大幅に改善され、映像を巻き戻して確認するといった防犯業務の負担も軽減しました。
参照元:VAAK公式ページhttps://f.hubspotusercontent30.net/hubfs/9059087/VAAKEYE%20店舗DX導入事例(CVS).pdf)
商業施設にもさまざまありますが、規模が大きくなればなるほど店内の管理も複雑になり顧客状況の把握も難しくなっていきます。来店客数や混雑する時間帯などの把握は、スタッフの感覚や記憶だけでは情報として不十分です。
AIカメラを導入すると来店数のカウントや属性の把握を自動的に行うことができますし、混雑度はもちろんどのコーナーに顧客が集中しやすいなどの動きも検知。スタッフが接客を行っている間にマーケティングデータが蓄積されます。
商業施設の現場ではアルバイトやパート採用も多く、勤怠管理においては人員の入れ替わりも多く発生するため間接部門の業務負担も大きくなります。タイムカード管理では追いつかなくなるためデジタル化が求められます。
AIカメラの顔認証による勤怠・入退出管理ならIDカードを作成して持たせる必要もなく、本人確認が確実にできます。人事・給与システムとの連携性も高いので、デジタル化をスムーズに進めることができるメリットもあります。
物品販売をメインとする商業施設では万引きや盗難リスクは常につきまといます。対策を強化するには警備会社と契約して万引きGメンを配置する、数多くの防犯カメラ設置などコストはかさむ一方です。
もちろん防犯対策は必要ですし安心をもたらしますが、できるだけスリムにして効率よく行うにはAIカメラが適しています。人を雇わなくても怪しい動きを察知できますし、通報までの流れを自動化できるメリットがあるからです。
AIカメラは映像を映し出すだけでなく、その内容を分析しデータを蓄積することができます。商業施設でこれまで人が行っていた考える部分を任せることができますが、何をさせるかは人が決めなければなりません。そのためにはAIカメラの導入目的を明確にし、課題解決につながる機能が搭載されているか見極めることが重要です。
世の中のAIカメラは、大きく分けて「マーケティング」「入退室管理」「防犯」で分けられています。AIカメラを導入するなら目的に応じて選びましょう。
当サイトでは、導入する目的に応じておすすめのAIカメラを紹介しています。 ぜひ、AIカメラを導入する際の参考にしてください。
【用途別】AIカメラ解説
AIカメラのできることは種類による違いがあり、大きく分けると「分析・マーケティング」「従業員管理」「防犯対策」の3つに商品分類されます。まずはそれぞれにどのような機能があり、どのような役割を果たすのか知りましょう。
主に店舗や街などの人流データ収集や行動分析に使用されます。来店者数のカウントや性別・年齢分析、導線・購入分析など、顧客の状況を把握することで店舗運営に活用します。
主にスタッフの管理目的のために使用されています。入退室管理、勤怠管理、情報漏防止、横領・盗難の監視など、従業員の移動を把握することに役立ちます。
万引きや暴力などの防犯を目的として利用されています。顔認証および怪しい動きなどを察知し、事件・事故の発見、不審者検知、不審者通知、万引きの抑止につなげます。
選定条件:
2022年4月20日、Google検索した上位26社のうち、「分析・マーケティング」市場で最も価格が安い「メバル」、「従業員管理」市場で最も外部システムと連携できる「SECURE」、「防犯対策」市場で最も導入事例が多い「VAAKEYE」として選出しました。